円安基調に入った昨年終わり頃からアベノミクス関係の取材をすることが多くなったんですが、ここのところ、アベバブルが弾けるのがいつか、ということに話が移行し始めています。
現在発売中の『週刊現代』の特集”米国発、すごい大暴落がやってくる”で、識者の方々に、この件について話を伺いました。ブログでは、記事では十分に反映できなかったコメントを掲載します。

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中央銀行や民間金融機関などで構成する公的通貨・金融機関フォーラム(OMFIF)共同議長のデイヴィッド・マーシュ氏曰く、
「何ヶ月もの間、ヨーロッパ中央銀行は、金融市場と実体経済のかけはなれを警告してきました。株式が高くなっているのは中央銀行がさらなる金融緩和をするだろうという期待感があるからです。しかし、データをみても、ヨーロッパ経済はまだまだ悲惨な実情なのです。今の状況は、世界経済危機が起きる前の2007年の状況によく似ています。私たちは今ある種のバブルの中にいます。遅かれ早かれ、このバブルには終わりが来るでしょう。
世界の株式市場の空中浮揚のような段階が終わりに近づきつつあるという不安感が強まっています。日米における量的金融緩和が先細りになりつつあるか金融緩和の効果をなくなり始めていること、あるいはその両方が同時に起きているという感覚があるので、不安感が強まっています
この夏には、アメリカ経済が数字的にも強くなることで、いつFRBが量的金融緩和を減少し始めるべきかという議論が強まるでしょう。国債赤字の元にある要因は日本の国債利回りが大きく上がったことです。世界第三の経済大国が、大きな量的金融緩和を図り、成長を刺激して儲けをだしているかのように見せたからです。しかし、円の大幅な価値切り下げで、通貨戦争が起きる恐怖も生まれています。
政策メーカー側が経済の自立的回復を阻害したら、FRBは適宜、量的金融緩和をやめようとするでしょう。年末までに、FRB の資産購入が減少したら、日米の株式市場に大きなインパクトを与えることは間違いありません」

ヘリテージ財団という米国の保守系シンクタンクのデレク・シザース氏曰く、
「日米の株式市場が回復しているのは、過剰な金融流動性に大きく頼っているからです。つまり、お金が株以外には向かっていないという状況が今の状態を生み出しているのです。もし、FRBが資産を本当に買わなくなれば、金融流動性は減少し、株式市場の揺り戻しが起きるでしょう。しかし、揺り戻しは健全なことです。株式回復は現在、過度に行われ過ぎているからです。
同時に、すべての国で金融財政刺激策が取られても、短期的な利益しか得られません。特に、日本経済は全体的にみて、実質的な利益を得られるのは今年の間だけでしょう。こういった刺激策というは、経済には1年かそれ以下の期間しか効果を与えないものだからです。そして、証券市場は通常、そういった経済の変化を先取りして動きます。そのため、初秋には、日本経済は弱くなるでしょう。つまり、GDPの成長が衰えるより先に、株式市場が衰え始めることになるでしょう。そして、刺激策が取られなくなると、今のバブルは弾けます。刺激策の結果として起きたインフレが原因で起きている高金利も弾けます。どちらの場合でも、今のような株式市場の上昇は続かないのです」

ちなみに、先週べガスで会った友人は、2年前、べガスで一軒家を7万ドルで現金購入。今は、その家が、16万ドルまで上昇したそうです。そして、2年前には無料で観ることができたショーは、最近では、5ドルチャージされるようになったとか。ホテルの宿泊代も上昇しています。バブルであるかのように見えるべガスは、今のアメリカ経済を反映しているのでしょうか? 

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